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人材育成と自由闊達な組織風土人材と組織風土の考え方

私たちが目指していること

キリングループの成長を支えるもっとも大切な経営資源は人材です。キリングループでは、従業員と会社はイコール・パートナーであるという考えのもと、人事の基本理念として「人間性の尊重」を掲げ、従業員に対して会社から約束することと、会社として期待する従業員像を明確にしています。

人事の基本理念

新しい価値を創造する、人と組織風土の変革

キリングループでは「人と組織風土の変革」をテーマに、新しい価値の創造に向けて、「厳しくて、温かい」組織風土を持った会社を目指しています。年齢等に関係なく、高い成長意欲を持って本気で仕事に取り組む従業員には挑戦・成長の機会を与えます。そして仕事を通じた従業員の成長を真剣に願い、深く関わる「厳しさ」と「温かさ」を持つ会社を目指します。

1.リーダーシップ開発

お客様にとって新たな価値を提供し続けるためには、高い目標や新しいことへのチャレンジが日常化している組織風土であることが必要です。キリングループではリーダーの言動が組織風土に最も影響を与えるとの考えに立ち、「リーダーシップ開発」に取り組んでいます。経営層・部門長と全メンバーとの間で、双方向のダイレクトコミュニケーションの機会を増やします。また、リーダーの役割である「組織目標達成」「人材育成」を高い次元で実現するため、約130名のトップリーダーから行動変革に向けたプログラムを展開しています。

2.人材育成

キリングループでは、価値創造の源泉である「人材力」を高めることが重要であるとの認識のもと、人材育成に継続して取り組んでいます。経営環境が厳しく、変革が求められる時代において企業競争力を強化するためには、将来のグループの発展を牽引する人材、価値創造を実現できる人材を一人でも多く育成していかなければなりません。
「人は仕事を通じて成長する」を人材育成の基本的な考え方として、「経営変革を実現するため、一人ひとりが主体的・意欲的に自己成長を目指す」という人材育成方針を定め、下記の3つを重点課題としています。

1. リーダーはメンバーの育成に責任を持ち、OJTを実践する。
2. 各自が人材育成体系を充分に理解し、自己成長のために積極的に活用・努力する。
3. 将来の経営人材を目指す者は、自覚と覚悟を持って自己研鑚する。

3.働き方改革

これまでも適正な労働時間管理の観点から、「36協定」の遵守、連続休暇推進等、働く環境への取り組みを行ってきました。2017年度は、「チャレンジする時間・じっくり考える時間の創出」の実現に取り組みます。新たな価値の創造に向けて、高い目標や新しいことへのチャレンジが日常化し、チャレンジからの学びを次のチャレンジに活かすサイクルをつくっていきます。
インターネットを通して自宅の私用パソコンから会社のサーバーに接続できるようにするなど、全従業員に在宅勤務環境を用意したことで、生産性・効率性を高め時間の創出につながっています。
また、協和発酵キリンでは、2016年7月の本社移転を機に、組織風土・従業員の意識改革の取り組みとして「スマートワーク」を実践しています。

健康経営の実現

キリングループでは、お客様に健康をお届けする企業として、健康経営に取り組み、従業員が積極的に健康づくりを行う環境・機会をつくり、活気あふれる組織を醸成しています。従来実施している安全衛生活動(定期健診・ストレスチェック・長時間労働健康障害防止策など)の取り組みがより効果的になるような視点を加え、一歩踏み込んだ活動をしています。
2017年には、従業員に向けてキリンホールディングス社長による「健康宣言」を発信しました。従業員の安全衛生・健康に関わる重要な課題と捉えている「生習慣病」「メンタルヘルス」「働く環境」「お酒との付き合い方」を4つの柱として、取り組んでいきます。
キリンホールディングス・協和発酵キリンは、2017年2月に「健康経営優良法人」として認定されました。

キリン健康宣言(69KB)

協和発酵キリングループ健康宣言

「健康経営の実現」に関するコミットメント

4.組織風土・組織活性化

人と組織風土の変革を推進し、目指す組織風土を醸成するには、社員一人ひとりが変革に向けた考え方を腑に落とし、日々の業務における行動変容につなげていくことが重要です。
その取組みの一つとして、キリンホールディングス役員がグループ各社の事業所を訪ね、グループ方針や変革にかける想いを自らの言葉で語り、社員も直接役員に質問・意見を投げかける双方向のダイレクトコミュニケーションの機会を拡充しています。
また、従業員エンゲージメント調査を毎年実施し、目指す組織風土の醸成に向けた取組みのPDCAに活用するとともに、グループ方針や各事業所・部門の取組み計画、好事例などを見える化するプラットフォームとして「人と組織風土の変革 Webサイト」を開設し、継続的な情報発信を行っています。

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